クレジットカード現金化は専門に取り扱っている業者もあるし、いざという時に即日現金を調達できるのはとても便利ですよね。

でも、手続きには必ず身分証明書を提示して、本人確認が行われます。

ここで、個人情報を渡すことに抵抗を感じるかたって結構いるのではないでしょうか。

いろいろと情報を調べてみても、クレジットカード現金化は身分証明書が必須で、本人確認不要でもできる、なんて話しはなかなか出てきませんよね。

実際、原則として必要としている業者がほとんどです。

ところが、決して身分証明書がいらない業者は0ではありません。

この業者の対応の違いは何なのか、そもそも絶対に必要な理由は何なのか、これを理解するには、クレジットカード現金化の仕組みについて知っておかなければなりません。

クレジットカード現金化の一般的な方法

いろいろな手段がありますが、業者が採用しているのは「買取方式」と「キャッシュバック方式」と呼ばれるものです。

買取方式は文字通りの意味で、カードで買いものをした商品を業者が買取することで転売額を入金してもらうというもの。

キャッシュバック方式は、購入した商品についている現金プレゼント特典を受け取るというかたちで振り込んでもらえる、という体裁を取っています。

利用者が行う手続きは、どちらも「クレジットカードで買いものをする」という行為のみ。

でも、普段のお店での買いものや、ネットショッピングなどでカードを使う時には、いちいち身分証明書の提示なんて求められませんよね。

ますます、なぜ現金化の際には求められるのかが謎です。

中古品買取の際には法律で本人確認が求められる

ここで注目しておきたいのが、古物商営業法という法律。

不要になったゲームやCD、洋服などをリサイクルショップに売りに行った経験があるかたは、その時に身分証明書の提示を求められませんでしたか。

実は、中古品を買取する業者側は。

売りに来た利用者の本人確認を行わなければならないと、法律で定められているです。

売りにきたアイテムが盗品だったり、何かしら不正行為に利用されたりしないか、トラブル防止のために売買ルートを明確にしておくことが決められています。

確認を行ったら、法律違反なんです。

クレジットカード現金化業者でいえば、買取方式での取り引きがこれに当てはあります。

他にも古物営業を兼ねている現金化業者が多いので、手続き上本人確認が求められるんですね。

キャッシュバック方式での現金化の場合

それなら、転売を行わないキャッシュバック方式での取り引きなら、本人確認不要の取り引きでも法律には引っかからないことになりますよね。

ここがポイントで、手続きで身分証明書がいらないよという業者があるとすれば、こちらのキャッシュバック方式で申し込めるところが該当します。

でも現実問題として、そうした業者はごくわずか。

いわゆる大手業者、老舗業者といわれる優良業者では、キャッシュバック方式のみの取り引きを行っていても身分証明書が必ず行われているんです。

よく考えてみてください。

金銭のやり取りをどこの誰とも知らない相手と無条件で行おうとする業者、ちょっと怖くありませんか。

それに、クレジットカード現金化で必要な手続きは、カードを使った買いもののみとご紹介しました。

つまり、カード番号さえわかれば誰のどのカードを使っても現金化できてしまうことになります。

盗んだカード、自分名義ではない家族カード、どれでも現金化し放題です。

そこで、無断使用などのトラブルを防ぐために、クレジットカード現金化業者のほとんどで、取り引き可能なのは申し込みをした本人名義のカードのみと定めています。

つまり、名義が一致するかどうか確認のために、身分証明書の提示は省略することができないんです。

本人確認不要と謳っている現金化業者には要注意

個人情報を提示せずにクレジットカード現金化が可能な業者は確かにあります。

法律的にも、キャッシュバック方式での取り引きであれば何の問題もありません。

それでも、業者が安全な取り引きを心がけて営業しているのであれば、やはり利用者の身分証明書の確認は必要なものです。

本人確認不要の現金化業者は、こうした安全上の取り組みを怠っているとも判断できませんか。

個人情報の取り扱いが不安なら、これまでカードトラブル0、個人情報流出トラブル0の、セキュリティ管理が徹底している業者を慎重に探しましょう。

ちゃんとしている業者なら、安心して現金化できますよ。

結論としては、クレジットカード現金化業者での取り引きは本人確認不要でも可能ではありますが、安全安心の取り引きを心がけているきちんとした業者を選ぶのであれば、身分証明証の提示は避けることができない手続きです。

仕組みがわかれば、納得できるはず。

それでも、個人情報の提供に抵抗があるなら、こうした現金化業者を通したり転売を行ったりせずに、たとえば誰かの買いものの支払いをカード払いで立て替えて、その代金を後から現金で請求する、といった方法を取ることもできます。

時間も手間もかかるけれど、家族や友人などの知った間柄なら本人確認不要で現金化できますよ。